更新が滞りましたが‥3月15日‥
無事‥OPUESTO 18周年を迎えることが出来ました。
関わってきた全ての人に感謝致します。
特に‥
今でもサポートしてくれる仲間や
友人、家族にはさらなる感謝を。
‥有難うございます。
このBlogを読んでくださっている方々も、
有難うございます。
先程、
こんなニュースを読んでいました。
『ベネチアの運河、美しさを取り戻す
観光客激減で予想外の影響』。
一部、抜粋します。
〜ただしベネチア市長によると、水が澄んで見えるのは水質が改善したためではなく、運河の交通量が減って、沈殿物がボートに巻き上げられなくなったためだという。
一方、住民の移動が制限されて水上バスやボートの交通量が減った影響で、大気汚染は改善された。
大気汚染の関係性”‥。
このキーワードで思い出すのは、
3月3日のニュースです。
『中国の大気汚染、新型肺炎で大幅改善
NASAなど確認』。
一部、抜粋します。
新型コロナウイルスの感染が広がっている中国で、都市が封鎖されたり、工場の操業が止まったりしたことで、大気汚染が大きく改善したことが、欧米の衛星データからわかった。汚染物質である二酸化窒素の濃度が最大3割減り、2008年のリーマン・ショック後の減少幅を超えたといい、米航空宇宙局（NASA）の研究者は「これほど広い範囲で劇的に減ったのを見たのは初めて」と驚いている。
ニュース動画が
こちらです。
3月11日には、
こんなニュースが。
▼『中国で大気汚染物質が減少 ウイルス感染拡大が影響か 東北大』
NHK 2020年3月11日 4時24分
新型コロナウイルスの感染拡大にともなう経済活動の低下によって、中国の広い範囲で大気汚染物質が減ったことが、人工衛星の画像を分析した東北大学のグループの研究で分かりました。
工場の排気などにはエアロゾルという小さい粒子が含まれていることが多いとされ、太陽光の反射をもとに人工衛星から観測できるため地球規模の大気汚染の目安とされています。
東北大学の工藤純一教授の研究グループは、新型コロナウイルスの感染者が相次いだ湖北省を含む、中国の広い範囲で人工衛星の画像からエアロゾルを分析しました。
その結果、「春節」の連休が明けた先月４日の画像では、黄色で示されたエアロゾルが各地で見られ、場所によっては濃い黄色になってエアロゾルが高濃度で存在していることが分かります。
その１か月後の今月５日の画像では、濃い黄色はほとんどなくなり、薄い黄色がわずかに確認できる程度に変化しています。
例年、春節の連休が明けると、工場が生産を再開して濃い黄色が増えるはずが、逆に減っていて、研究グループでは新型コロナウイルスの感染拡大の影響で経済活動が低下したため、大気汚染物質が減ったとみています。
工藤教授は「長年研究してきているがこの時期の中国でこうした現象が見られるのは初めてだ。感染拡大の影響が見て取れるもので驚いている」と話しています。
世界中で感染が広がり、
その対策として各国が入国・出国制限をし、
国民の動きも制限し始めています。
NY株式市場は‥
9日、12日‥急落し自動停止に‥。
サーキットブレイカー‥。
サーキットブレイカーとは‥
株価の急激な下落の防止や、投資家の保護のため、株価の下落率が基準に達した場合自動的に売買を停止する措置です。名称は、電流が流れすぎた時に過熱などを防ぐために電気を遮断する装置に由来しています。現在の基準は、2013年に導入され、３段階の措置からなっています。
まず、第１段階ではニューヨークの株式市場に上場する主要500社の株価指数「Ｓ＆Ｐ500」の下落率が７％に達した時に自動的に売買が停止されます。停止時間は15分です。さらに、取り引き再開後、下落率が13％に達した場合は第２段階として再び15分間の売買停止、その後も値下がりが続いて下落率が20％になると、第３段階としてその日の売買はすべて停止されます。今月９日には、株価が急落し、第一段階の売買停止が発動されましたが、これは、2013年に今の基準が導入されて以来、初めての事態でした。
※転載元https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200312/k10012328671000.html
そして‥
さらに‥16日‥
約3000ドル値下がり‥過去最大に。
〜この措置が取られるのは先週に続いてこれが３度目で、再開されたあとも株価の下落に歯止めはかからず、ダウ平均株価の値下がり幅は一時3000ドルを超えました。
業種別では、追加の利下げで収益の悪化が見込まれる金融関連や、店舗の休業が相次ぐ小売り、それに原油安でエネルギー関連株が大幅に値下がりしました。
身近な‥経済・お金の話から、
株式市場まで‥大パニックになっています。
但し‥
そのお陰？
その影響で一部の大気汚染が改善‥。
皮肉なものです‥。
大気汚染‥
環境問題で真っ先に思い出したのは、
やはり‥これです。
13. 気候変動に具体的な対策を
3月4日に更新したBlog『CRUNCH TIME』では、
この13番の中身‥ターゲットに触れませんでしたので、
ここで‥。
13.1
〜すべての国々において、気候変動に起因する危険や自然災害に対するレジリエンスおよび適応力を強化する。
13.2
〜気候変動対策を国別の政策、戦略および計画に盛り込む。
13.3
〜気候変動の緩和、適応、影響軽減、および早期警告に関する教育、啓発、人的能力および制度機能を改善する。
13.a
〜重要な緩和行動や実施における透明性確保に関する開発途上国のニーズに対応するため、2020年までにあらゆる供給源から年間1,000億ドルを共同動員するという、UNFCCCの先進締約国によりコミットメントを実施し、可能な限り速やかに資本を投下してグリーン気候基金を本格始動させる。
13.b
〜女性、若者、および社会的弱者コミュニティの重点化などを通じて、後発開発途上国における気候変動関連の効果的な計画策定や管理の能力を向上するためのメカニズムを推進する。
※国連気候変動枠組条約（UNFCCC）が、気候変動への世界的対応について交渉を行う一義的な国際的、政府間対話の場であると認識している。
レジリエンス‥。
レジリエンス（resilience）とは、跳ね返り、弾力、回復力、復元力という意味を持つ言葉です。ストレス（stress）と共に、物理学の分野で使われていた言葉でしたが、近年では個人・組織ともに通用する「さまざまな環境・状況に対しても適応し、生き延びる力」として使われるようになりました。心理学の分野だけでなく、組織論や社会システム論、さらにはリスク対応能力、危機管理能力としても広く注目される用語でもあります。
さまざまな環境
状況に対しても適応し
生き延びる力。
新型コロナウイルス感染、
そこから派生する経済問題は‥
想像以上の長期戦になると思います。
大気汚染、環境問題は、
終わりが見えない程‥さらに長期戦になります。
国連が掲げた17の目標、
警告をどう受け止め、
考えて行動し続けていくのか‥
試されているような気がしてなりません。
※あえてNHKのニュースなどを引用したりメモをする理由は、
一般的であり表のニュース代表として‥です。
信用性というより‥多面的に疑って読んでいます。
